 Ｖ 各費目別対前年上昇率 |
｢食料」は101.2となり、前年に比べ（−）1.9％の下落となった。
｢生鮮食品」全体では、（−）6.1％の下落となった。その内訳をみると、「生鮮野菜」は天候に恵まれ豊作だったため、前年を下回り（−）9.7％の下落、「生鮮果物」は､１０ヶ月間、前年を下回ったため、(−）8.5％の下落、「生鮮魚介」は前年と同じ動きを示したものの、前年の水準を下回ったたため(−)2.3％の下落となった。
｢生鮮食品」以外では、「穀類」はコメが作況指数103の「やや良」だったことから（−）3.0％の下落となったほか、「外食」は（−）0.8％、「菓子類」は（−）0.9％、「酒類」は（−）0.5％、「肉類」は（−）0.2％、｢乳卵類」は（−）0.9％、「調理食品」は（−）3.3％とそれぞれ下落した。
一方、上昇した品目は、「油脂・調味料」は（＋）0.1％の上昇となった。
「飲料」は変わらなかった。
（３）光熱・水道
｢住居」は103.5となり、前年に比べ（＋）1.2％の上昇となった。
これは、「設備修繕・維持」は0.0％で変わらなかったものの、「家賃」が（＋）1.5％上昇したことによる。
｢光熱・水道」は、103.3となり、前年に比べ（＋）2.8％の上昇となった。
これは、「上下水道料」が（＋）5.3％上昇、原油価格の上昇などにより「他の光熱」が（＋）7.7％、「電気・ガス代」が（＋）1.1％とそれぞれ上昇したことによる。
｢家具・家事用品」は88．8となり、前年に比べ（−）3．0％の下落となった。
これは、｢家事サービス」が（＋）3．5％の上昇となったものの､「家庭用耐久財」が（−）6．2％の下落となったことや､｢家事雑貨」が（−）3．8％、「家事用消耗品」が（−）1．8％、「室内装備品」が（−）1．3％、「寝具類」が（−）1．3％、とそれぞれ下落したことによる。
（５）被服及び履物
｢被服及び履物」は105.1となり、前年に比べ（＋）0.5％の上昇となった。
これは、洋服などの値下がりにより「衣料」が（−）0.5％の下落、「履物類」が（−）0.1％の下落となったものの、「シャツ・セーター・下着類」が（＋）2.1％、｢生地・他の被服類」が（＋）0.8％の上昇となったことによる。
｢保健医療」は111.6となり、前年と変わらなかった。
これは、「医薬品」が（＋）0.5％、「保健医療用品・器具」が（＋）1.8％とそれぞれ上昇となったものの、「保健医療サービス」が平成11年７月実施の外来薬剤費の一部負担金に係る臨時特例措置（老人医療の受給者は支払いを免除）の影響が残ったことなどにより（−）0.8％の下落となったことによる。
｢交通通信」は97.6となり、前年に比べ（＋）1.0％の上昇となった。
これは、「交通」が(＋）0.1％、「自動車等関係費」が原油価格の高騰によるガソリン（レギュラー、プレミアム）の値上がりにより(＋）2.4％とそれぞれ上昇したことによる。一方、「通信」は通話料の値下げなどにより（−）3.0％の下落となった。
｢教育」は109.9となり、前年に比べ（＋）1.0％の上昇となった。
これは、「授業料等」がPTA会費や授業料などの値上げにより（＋）1.3％、「教科書・学習参考書」が（＋）0.2％とそれぞれ上昇したことによる。
｢教養娯楽」は、98.5となり、前年に比べ（＋）0.3％の上昇となった。
これは、「他の教養娯楽」は、「教養娯楽用品」が（−）0.6％下落したものの、「教養娯楽サービス」が（＋）1.7％、「書籍・他の印刷物」が（＋）0.2％と上昇したため（＋）0.8％の上昇となったことによる。
一方、「教養娯楽用耐久財」は値下がりにより（−）6.9％の下落となった。
｢諸雑費」は、104.8となり、前年に比べ（−）0.2％の下落となった。
これは、「理美容サービス」が（＋）0.4％上昇したものの、電気カミソリなどの値下がりなどにより「理美容用品」が（−）0.8％、「身の回り用品」が（−）1.3％と下落したことによる。
