10大費目の動き
■ 食料 当年度指数:105.7 「野菜・海藻」、「肉類」などが下落したものの、「菓子類」、 「調理食品」などが上昇したため、0.2%の上昇となった。 ![]() |
・生鮮食品 当年度指数:104.9 「生鮮野菜」、「生鮮果物」が下落したため、4.4%の下落となった。 ![]() |
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■ 住居 当年度指数: 96.6 「家賃」が下落したため、0.8%の下落となった。 ![]() |
■ 光熱・水道 当年度指数:105.0 「電気代」、「ガス代」などが上昇したため、1.1%の上昇となった。 ![]() |
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■ 家具・家事用品 当年度指数:93.7 「寝具」、「家庭用耐久財」などが下落したため、1.4%の下落となった。 ![]() |
■ 被服及び履物 当年度指数:100.2 「シャツ・セーター類」などが下落したものの、「洋服」、「履物類」などが上昇したため、0.2%の上昇となった。 ![]() |
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■ 保健医療 当年度指数:105.0 「保健医療サービス」が上昇したため、0.5%の上昇となった。 ![]() |
■ 交通・通信 当年度指数: 98.5 「交通」が上昇したものの、「通信」、「自動車等関係費」が下落したため、1.2%の下落となった。 ![]() |
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■ 教育 当年度指数: 105.9 「授業料等」が下落したものの、「補習教育」などが上昇したため、1.5%の上昇となった。 ![]() |
■ 教養娯楽 当年度指数:101.3 「教養娯楽用耐久財」が下落したものの、「書籍・他の印刷物」、「教養娯楽サービス」などが上昇したため、 0.8%の上昇となった。 ![]() |
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■ 諸雑費 当年度指数: 100.2 「たばこ」、「身の回り用品」などが上昇したものの、「他の諸雑費」が下落したため、0.7%の下落となった。 ![]() |
*「寄与度」・・・各費目のウエイトを加味して、各費目の動きが物価全体の動きに対してどの程度影響しているか示す。
(令和2年1月24日公表)
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