平成27年度学校保健統計調査からみる富山県の幼児、
児童及び生徒の発育・健康状態について

1　はじめに

学校保健統計調査は、文部科学省が昭和23年度から毎年実施している基幹統計調査で、学校における幼児、児童及び生徒の発育や健康の状態を明らかにすることを目的に実施されています。

平成27年度の調査は、学校保健安全法による健康診断の結果に基づき4月1日から6月30日の間に実施され、�@児童等の発育状態（身長、体重及び座高）、�A児童等の健康状態（疾病・異常の有無）を調査しました。

調査の範囲・対象は、幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び中等教育学校のうち、文部科学大臣があらかじめ指定する学校（以下「調査実施校」という。）に在籍する、満5歳から満17歳（平成27年4月1日現在）までの幼児、児童及び生徒となっています。

なお、この調査は抽出調査のため、全ての学校が対象となるわけではありません。平成27年度の調査では、富山県では147校、全国では7,755校の学校で実施されました（表1）。

表1　調査実施校数及び調査対象者数（富山県）

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本稿では、平成27年度学校保健統計調査の発育状態調査、健康状態調査の結果から、富山県の幼児、児童及び生徒の発育・健康状態を、全国との比較や親の世代との比較を交えてご紹介いたします。

2　発育状態調査の結果について

平成27年度学校保健統計調査「発育状態調査」の結果から、全国と富山県の身長・体重・座高の各年齢男女別平均値について比較してみたところ、以下の結果となりました（表2）。

表2　身長、体重、座高の各年齢男女別平均値（全国・富山県）

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表3　年齢別 「平均身長」が高い都道府県 【男子】

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表4　年齢別 「平均身長」が高い都道府県 【女子】

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表5　年齢別 「平均体重」が大きい（重い）都道府県 【男子】

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表6　年齢別 「平均体重」が大きい（重い）都道府県 【女子】

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表7　年齢別 「平均座高」が高い都道府県 【男子】

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表8　年齢別 「平均座高」が高い都道府県 【女子】

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それでは、平成27年度調査における全国及び富山県の肥満傾向児及び痩身傾向児の出現率についてみていきたいと思います。

全国と富山県の幼児、児童及び生徒（男女計）の肥満傾向児を比較してみると、5歳から6歳は全国値を上回っていますが（6歳は大きく上回っている）、7歳〜13歳までは全国値を下回っており（9歳、11歳、13歳は大きく下回っている）、14歳は僅かに全国値を上回ったものの、15歳〜16歳にかけては、再び全国値を大きく下回る結果となっています（17歳は富山県値9.00、全国値8.99でほぼ同値）（図1）。

男女別肥満傾向児の出現率については、男子は6歳、10歳（富山県値9.82、全国値9.77）のみ全国値を上回っていますが、その他の年齢では全て全国値を下回っています。特に9歳、13歳、15歳〜16歳では大きく下回っており、年齢により全国値と乖離しています。

一方、女子は10歳〜12歳、15歳〜16歳で全国値を下回っているものの（16歳で大きく下回っている）、全体的には全国値とほぼ同じ動きをしています（図2、図3）。

次に、富山県の男女の肥満傾向児の出現率を比較してみると、5歳〜8歳までは男女ほぼ同じ出現傾向を示していますが、9歳で女子がやや上回り、10歳〜12歳までは男子が上回っています（特に10歳〜11歳が大きく上回っている）。その他、13歳、14歳は女子が上回っていますが、15歳〜17歳までは再び男子が女子を上回っています。その結果、各年齢の平均値では、男子が6.99％、女子が6.49％となっており、男子の方が女子より肥満傾向児の出現率が若干高くなっています（図4）。

また、富山県の肥満傾向児の出現率の年度別の推移をみると、男子は17歳が大きく増減していますが、ほかの年齢ではほぼ横ばいで推移しており、女子は14歳がほぼ横ばいで推移していますが、ほかの年齢では比較的大きく増減していることが分かります（図5、図6）。

次に、富山県と全国の幼児、児童及び生徒（男女計）の痩身傾向児の出現率を比較してみると、7歳〜8歳は全国値を大きく上回っており、10歳〜12歳、17歳では全国値を大きく下回っており、その他の年齢では全国値とほぼ同じ動きをしていることが分かります（図7）。

男女別痩身傾向児の出現率については、男女ともに10歳〜12歳にかけて全国値を下回っています。男子は5歳〜8歳までは全国値とほぼ同じ動きをしていますが、9歳、15歳で全国値を大きく上回っており、16歳〜17歳では全国値を大きく下回っています。

一方、女子は7歳〜8歳、13歳、16歳で全国値を大きく上回っていますが、9歳、14歳〜15歳、17歳では全国値を大きく下回っており、全体的には男女とも全国値の動きとやや乖離していることが分かります（図8、図9）。

次に、富山県の男女の痩身傾向児の出現率を比較してみると、9歳、15歳、17歳で男子の出現率が大きく上回っており（特に15歳が大きく上回っている）、8歳、12歳〜13歳、16歳では女子の出現率が大きく上回っています（特に13歳が大きく上回っている）。その結果、各年齢の平均値では、男子が1.65％、女子が1.86％となっており、女子の方が男子より痩身傾向児の出現率が若干高くなっています（図10）。

また、富山県の痩身傾向児の出現率の年度別の推移をみると、男女ともに11歳、17歳で大きく増減を繰り返しており、近年は下降傾向にあることが分かります。また、5歳、14歳の動きをみると、男子は比較的なだらかに推移しているのに対し、女子は男子に比べると比較的大きく増減していることが分かります（図11、図12）。

3　親世代・子世代での発育状態の比較

それでは、親世代、子世代で比較すると、幼児、児童及び生徒の発育状態にはどのような変化や特徴があるのでしょうか。親世代を30年前と仮定し、富山県の平成27年度17歳（平成9年度生まれ）の年間発育量（※）と、その親の世代の17歳（昭和42年度生まれ）の年間発育量を表とグラフを用いて比較してみたいと思います。

なお、比較する親世代の数値については、昭和42年度生まれの者の数値をとっていますが、9歳時の数値（昭和52年度調査）及び10歳時の数値（昭和53年度調査）は、都道府県別の数値がなかったため、北陸地域（新潟、富山、石川、福井）の平均値を使用していますので、ご注意ください。

男子について、平成27年度17歳（平成9年度生まれ）の年間発育量をみると、11歳〜13歳にかけて発育量が著しく大きくなっており、11歳時に最大の発育量（7.7cm）を示しています。また、親の世代の17歳（昭和42年度生まれ）の年間発育量をみると、10歳〜13歳にかけて発育量が著しく大きくなっており、12歳時に最大の発育量（7.8cm）を示していることから、男子では年間発育量が最大となる時期は子世代が親世代より1年早くなっています（表9、図13）。

一方、女子について、平成27年度17歳（平成9年度生まれ）の年間発育量と親の世代の17歳（昭和42年度生まれ）の年間発育量をみると、ともに9歳〜11歳にかけて発育量が著しく大きくなっており、女子では年間発育量が最大となる時期（10歳時）は親世代（7.4cm）と子世代（7.1cm）で同じになっています（表9、図14）。

表9　平成9年度生まれと昭和42年度生まれの者の年間発育量の比較（身長）

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男子について、平成27年度17歳（平成9年度生まれ）の年間発育量をみると、11歳〜14歳にかけて発育量が著しく大きくなっており、親の世代の17歳（昭和42年度生まれ）の年間発育量をみると、12歳〜14歳にかけて発育量が著しく大きくなっています。また、男子では最大の発育量（5.7kg）と、年間発育量が最大となる時期（12歳時、13歳時）は親世代と子世代で同じになっています（表10、図15）。

一方、女子について、平成27年度17歳（平成9年度生まれ）の年間発育量をみると、9歳〜11歳にかけて発育量が著しく大きくなっており、10歳時に最大の発育量（4.9kg）を示しています。また、親の世代の17歳（昭和42年度生まれ）の年間発育量をみると、10歳〜12歳にかけて発育量が著しく大きくなっており、10歳時に最大の発育量（5.5kg）を示していることから、女子では年間発育量が最大となる時期は親世代と子世代で同じになっています（表10、図16）。

表10　平成9年度生まれと昭和42年度生まれの者の年間発育量の比較（体重）

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男子について、平成27年度17歳（平成9年度生まれ）の年間発育量をみると、11歳〜13歳にかけて年間発育量が著しく大きくなっており、11歳時に最大の発育量（4.0cm）を示しています。また、親の世代の17歳（昭和42年度生まれ）の年間発育量をみると、12歳〜14歳にかけて年間発育量が著しく大きくなっており、12歳時に最大の発育量（3.6cm）を示していることから、男子では年間発育量が最大となる時期は子世代が親世代より1年早くなっています（表11、図17）。

一方、女子について、平成27年度17歳（平成9年度生まれ）の年間発育量をみると、9歳〜11歳にかけて年間発育量が著しく大きくなっており、9歳時、10歳時に最大の発育量（3.4cm）を示しています。また、親の世代の17歳（昭和42年度生まれ）の年間発育量をみると、10歳〜12歳にかけて年間発育量が著しく大きくなっており、10歳時に最大の発育量（4.0cm）を示していることから、女子では年間発育量が最大となる時期は親世代と子世代で同じになっています（表11、図18）。

表11　平成9年度生まれと昭和42年度生まれの者の年間発育量の比較（座高）

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これらの結果から、発育量が著しい時期、発育量が最大になる年齢は、親世代・子世代ともにほとんど同じであり、最終的な総発育量（成長差）については、親世代と子世代では大きな差はありませんが、男子と女子を比較すると、親世代・子世代ともに、女子の方が成長のピークを迎える時期が早い（女子は10歳時、男子は10歳時〜13歳時）ことが分かります。

また、図13〜図18をみると、幼稚園から小学校中学年までの年代では、子世代の方が親世代より発育量が僅かに大きな傾向があり、小学校中学年以降の年代では、親世代の方が子世代より発育量が僅かに大きな傾向にあることが分かります。

4　健康状態調査の結果について

次に、平成27年度学校保健統計調査「健康状態調査」から抜粋して、全国・富山県の幼児、児童及び生徒のむし歯（う歯）のある者の割合についてご紹介いたします。

なお、平成27年度の健康状態調査では、表12の調査項目により調査を実施しました。

表12　調査項目

平成27年度学校保健統計調査「健康状態調査」の結果から、富山県と全国の「むし歯のある者の割合（処置完了者を含む）」についてみてみると、富山県では8歳（60.8％）、全国では9歳（57.7％）で最も高くなっています。また、6歳〜11歳にかけては、富山県の方が全国に比べ、その割合は高くなっており、12歳〜17歳にかけては、富山県の方が全国に比べ、その割合は概ね低くなっています（13歳は39.6％で同値）。

また、むし歯のある者のうち、「処理完了者」は、富山県の方が全国に比べ、多くの年齢においてその割合が高くなっています。一方、「未処置歯のある者」は、富山県の方が全国に比べ、14歳以外の全ての年齢においてその割合が低くなっていることが分かります（図19）。

なお、10歳〜12歳において割合が減少するのは、乳歯が生え変わることが影響しているものと考えられます。

次に、過去の学校保健統計調査の結果から、富山県の幼児、児童及び生徒の「むし歯のある者の割合」について比較してみました。

比較する年度は、過去5年分に加え、都道府県別に「むし歯のある者の割合」が報告書で把握できる最も古い年度である18年度の数値も併せて掲載しています（表13）。（全国の値は昭和23年度から報告書に掲載されています。）

平成23年度と平成27年度の調査結果を比較してみると、「むし歯のある者の割合」は、幼稚園では19.6％、小学校では5.3％、中学校では5.4％、高等学校では5.9％低下しており、全ての世代では平均9.1％低下しています。

さらに、平成18年度と平成27年度の調査結果を比較してみると、「むし歯のある者の割合」は、幼稚園では27.0％、小学校では14.2％、中学校では21.3％、高等学校では17.4％低下しており、全ての世代では平均20.0％低下しています。

なお、幼稚園の園児は5歳児のみの数値であり、小学校、中学校及び高等学校の生徒は、各年齢の「むし歯のある者の割合」の平均値となっています。

表13　むし歯（う歯）のある者の割合の推移

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以上のことから、富山県の幼児、児童及び生徒の「むし歯のある者の割合」は近年低下傾向にあり、また、全国との比較においても、「むし歯のある者の割合」は概ね同程度で推移しており特段高くはなく、富山県の幼児、児童及び生徒の歯の健康状態は年々良好になりつつあると考えられます。

5　おわりに

今回は、平成27年度学校保健統計調査の「発育状態調査」、「健康状態調査」の結果から、主な項目についてのみご紹介しましたが、その他の結果については文部科学省のHPに掲載されていますので、そちらをご覧ください。

なお、本調査は今年度（平成28年度）も実施していますが、今回から調査項目に変更があり、「座高」及び「寄生虫卵保有」の調査項目が削除され、従来の「脊柱・胸郭」が「脊柱・胸郭・四肢の状態」へと変更しています。また、従来の幼稚園に加え、「幼保連携型認定こども園」も新たに調査対象として含まれることとなりました。

本調査の調査結果は、学校保健行政推進の一環として、関係各方面で幅広く活用されています。調査実施校の皆様におかれましては、今後も引き続き本調査にご協力くださいますようどうぞよろしくお願いいたします。