 １４．業種別の推移 （従業者4人以上の事業所） |
本県工業の構造変化について、構成比が上位の業種の推移から見てみる。
(１) 事業所数
1位を占めていたのは1980(S55)年までは食料品であったが1981(S56)年以降､金属製品となった。
(２) 従業者数
繊維関連(1994年（平成6年）にニット関連産業が繊維から衣服へ移し変えられたことで構成比が逆転しているため２つの業種を合算して時系列比較をしている)が１位を占めていたが、海外への生産移転などにより2005(H17)年では6％を割り込んでいる。他方、アルミ関連事業所の非鉄金属から金属製品への移し変えがあった(1985年と1984年以前における構成比の逆転はこの産業移動による)こともあるが、1985(S60)年以降、金属製品が1位を占めるようになった。また、電気機械は、1985(S60)年から上位に入り11〜13％を、一般機械は11〜13％、化学は7〜9％を占めている（図27）。
(３) 製造品出荷額等
1971(S46)年には繊維・衣服が10％程度を占めていたが、2005(H17)年では3％を下回っている。他方、1975(S50)年以降、アルミ関連産業を中心とした金属製品、非鉄金属が上位を占めるようになった。電気機械は、繊維・衣服や鉄鋼に代わって1985(S60)年から上位に入り、部品関係を中心に伸びてきた。化学は10〜15％、一般機械は9〜13％と、30年の間で上位を占めている（図28）。
また、特化係数（1を超えていれば全国に比べ相対的に特化）をみると、アルミ関連産業が集中していることから非鉄金属が3.68(1985年（昭和60年）3.26)、金属製品が2.59（同4.20）と極めて高くなっているほか、北陸３県に繊維産業が多かったことから繊維が1.92(同2.32)、衣服が1.19(同0.65)と高い。1985年に比べると金属製品、繊維の比重が低下しており、一方では、電気関連産業のうち、電子部品が1.88（2002年からの新分類）と高くなっている(図29)。
